近況は「お知らせ」に紹介するようにしました。
スポンサーリンク

ボルボはEV全振り戦略から撤退

北欧ニュース
この記事は約12分で読めます。

久しぶりにディーラー巡りをしている。今乗っている車が、そろそろ次を見据えないといけない状況になっているからだ。……あと2年はいけるか?

ボルボ、30年までの全新車EV化を撤回 需要低迷で

2024年9月4日 22:56

スウェーデンの高級車メーカー、ボルボ・カーは4日、2030年までに全新車を電気自動車(EV)とする目標を撤回すると発表した。EVへの需要の伸び悩みや各国政府の補助金の打ち切りなど、事業環境が厳しくなっていることが背景にある。

日本経済新聞より

諸外国はEVを全面に売り出す姿勢から、やや腰が引ける状況になっているようなんだけど。日本国内の状況を肌で感じたら、なかなか面白い変化が出ているね。

スポンサーリンク

EV販売の勢いが落ちる世界

ボルボはハイブリッドを目指すのか

さて、僕の感想は後回しにするとして、引用記事を見ていこう。

従来目標では30年までに新車をすべてEVにするとしていた。今回、30年までに販売する新車の9割以上をEVかプラグインハイブリッド車(PHV)とし、最大1割をハイブリッド車(HV)とする新たな目標を設定した。

日本経済新聞「ボルボ、30年までの全新車EV化を撤回」より

なるほど、EVは厳しいと。

ホントは売れてるの? 売れてないの? 世界のEV市況が鳴らす日本への警鐘

2024.02.02

2023年の後半ぐらいから、それまで伸び盛りだったEV(電気自動車)の勢いがなくなりつつあるというニュースが出まわるようになった。

例えば、テスラでは2023年10月~12月の営業利益が前年同期の半分近くにまで落ちた。安さを武器に販売を伸ばす中国勢に対抗して、値下げをしたことが理由といわれている。またフォルクスワーゲン(VW)は、彼らの最大の得意先である中国で「ID.」シリーズが伸び悩んでいるという。おひざ元のドイツでも、「新型コロナウイルス対策で未使用となった予算を、気候変動対策に転用するのは憲法違反」と判断されたことを受け、2023年12月でEV補助金が終了するという逆風が吹いた。

WebCGより

今年初めからそんなニュースがチラホラ見られるようになったのだけれど、我が国のトヨタはずっとEV全振り戦略を否定し続けてきただけに、「今頃なの?」と苦笑を禁じ得ない。

まあ、トヨタ以外だとニッサンとかホンダが「EVにしていく」と鼻息が荒かったので、トヨタが異端だったという理解をすべきかもしれない。

が、インフラ整備のことを考えたら、全部EVに置き換わるなんて幻想だってことは、誰の目にも明らかだったのにねぇ。

「電動化への移行が一直線で進まないのは明らかだ。現実的かつ柔軟に対応する」。ボルボのジム・ローワン最高経営責任者(CEO)は、4日の声明で目標の見直しに関してこう述べた。

日本経済新聞「ボルボ、30年までの全新車EV化を撤回」より

「柔軟に対応する」などとボルボのCEOは豪語しているけれど、戦略的撤退だよね。問題は、HVを安く作ることが出来るのか?といえば、そんなことはできないという現実がある。

何故なら、世界中でトヨタがHVの特許を持っているので、コレを回避して製品を作るだけでも一苦労だからだ。正直、製造装置の特許など、かなりえげつないものも持っているんだよね、あの会社。なお、ニッサンもホンダもHV関連特許は山ほど持っている。

「HVにします」って、そう簡単な選択肢ではないんだよね、現実には。

無料開放するぜ!

とはいえ、とはいえである。

トヨタとしては、ハイブリッド技術を「使わせない」という選択肢をとっているわけではないのだ。

トヨタがハイブリッドの特許を無料開放した驚きの理由とは

2019年05月07日 09時00分更新

4月8日、東京のトヨタ社内で小規模なプレスカンファレンスが実施された。内容は、「車両電動化技術の特許無償提供に関する説明会」というもの。実はトヨタは、この日の5日前の4月3日に「トヨタ自動車、ハイブリッド車開発で培ったモーター・PCU(パワー・コントロール・ユニット)・システム制御等車両電動化技術の特許実施権を無料で提供~約23740件が対象。車両電動化システム活用の技術サポートも実施し、電動車普及に貢献~」という報道発表をしている。特許の開放は2030年までで、技術サポートも実施するという。

~~略~~

寺師副社長の説明で、もっとも驚かされたのは「トヨタがティア2になります。今まで部品を買う立場でしたが、これからは売る立場にもなります」ということだ。

ASCIIより

寧ろ、「無料で使ってくれ」と、メッセージを出している。対象になる特許は23,740件なんだとか。これ、おそらく主要特許の大半だと思う。トヨタの年間特許出願数は概ね5,000件で、このうち特許になるものは2割くらいだとして、20年の保護期間を考えると2万件というのは概ね全数という計算になる。

実際にはHV以外の特許も結構数があるので、「大半を解放した」というのは概ね間違っていない想定だろう。

さらに「特許を公開したからといって、それで新たにハイブリッドを作り始める自動車メーカーはほとんどないはず」とも言う。言われてみれば、トヨタ式のハイブリッドの肝である遊星ギヤを使う動力分割機構の特許は、もう期限が切れている。しかし、同じものを採用したという他メーカーの話は聞いたことがない。特許があっても、モノを製造するには別の苦労があるのだ。

ASCII「トヨタがハイブリッドの特許を無料開放した驚きの理由とは」より

つまり、トヨタとしては「使ってくれ」と言っているんだけれども。

でも、記事にある様に「作れるか」というと、これまた別なのである。トヨタのHVシステムはかなり進んでいるが、「そこまで制御するつもりはないんだよね」という会社も多いと思う。

そのまま載せられないので、部品買ってきたらOKということにもならない。「明日からハイブリッド作るぜ!」というわけには行かないんだよね。真面目に研究開発していたなら別だが。

日本の市場はEVよりHVが多い

日本のメーカーの大半がHVグレードを用意

なお、実際にディーラー巡りをして知ったのだが、日本の自動車メーカーの殆どがHVのメニューを用意している。

ハイブリッド車に再評価の波、メーカー各社が取り組み加速

2024/05/16 08:05

トヨタ自動車が1997年に世界初の量産ハイブリッド車(HV)「プリウス」を発売した当初は「売れば売るほど赤字になる」といわれたHVだが、技術の成熟化や世界的な再評価の動きに伴い「ドル箱」商品に変わりつつある。

HV市場で高いシェアを誇るトヨタは前期(2024年3月期)営業利益が日本企業としては初めて5兆円を突破した。北米を筆頭に日本や中国でHVの販売を伸ばし、営業利益率は前期比で大幅に改善し過去最高となる11.87%と競合他社の多くを上回る水準となった。

~~略~~

トヨタの前期HV販売は前年から32%増の359万4000台。高級車ブランド「レクサス」を含め販売した車の約3台に1台がHVだった。トヨタは今期は447万6000台のHV販売を見込んでおり、25年に前倒しで実現する可能性があるとしていた500万台の大台達成が現実味を帯びつつある。

トヨタによると、同社のハイブリッドシステムの原価は当初の6分の1まで低下している。

四季報のサイトより

トヨタがハイブリッドシステムを開発していた頃は、1/4構想なるとんでもないことを目標に掲げていた。製造コスト・製造時間を1/4にするという発想で、技術者誰もが正気を疑う話だったのだ。

が、現在は、原価が1/6だというから、「アレは本気だったのだ」と、呆れるやら感心するやらだ。

今はどうか知らないが、当時のトヨタは開発部隊を複数同時に立ち上げて、社内コンペをしながら開発を続けていた。とにかく原価を安くすることに血道を上げていたわけだ。

そして、今に至っては、各社用意された車の多くにEVモーターを積んで補助動力している。積極的にHVだと宣伝して売ってはいないが、もはや日本ではHVはあって当たり前のシステムなのだと感じた。HVを作るための部品も豊富に出回っているので、日本国内でHV化して車の燃費改善というのは、今や主要トレンドなのである。

グラフにするとこんな感じらしい。HV多すぎ。

戦略を間違えたドイツ企業

一方、ヨーロッパは?といえば、こんなニュースが。

フォルクスワーゲン 独国内の工場閉鎖検討を説明 従業員は反発

2024年9月5日 2時32分

ドイツの自動車大手フォルクスワーゲンは、ドイツ国内の工場の閉鎖を検討していることを、4日、従業員に説明しました。ドイツ国内の工場閉鎖に踏み切れば1937年の創業以来初めてとなりますが、従業員側は激しく反発しています。

NHKニュースより

日本人の誰もが知るドイツメーカー、フォルクスワーゲンだが、販売不振に苦しんでいる。

ヨーロッパ自動車工業会によりますと、EU=ヨーロッパ連合の域内のことし1月から7月までの新車の販売台数は653万台余りと、去年の同じ時期と比べて3.9%の増加となっています。ハイブリッド車の売れ行きが好調だったことが要因です。

一方で、1月から7月までのEVの販売台数は81万台余りとなり、去年の同じ時期と比べて0.4%減っています。

EVの内訳を国別で見ると、販売台数が比較的多いフランスやオランダなどでは増えていますが、台数が最大のドイツではおよそ20%減少しています。ドイツ政府が去年12月にEVを購入する際の補助金を打ち切ったことが販売減少につながっています。

NHKニュース「フォルクスワーゲン 独国内の工場閉鎖検討を説明」より

単純に、フォルクスワーゲンの戦略ミスで、EVに振りすぎた結果、販売不振に陥ったというだけの話である。あとは、販売先を支那に絞っていたのだが、支那経済の落ち込みによってその狙いも大きく響いている。

反対に、支那がやっすいEVをヨーロッパに売り込んでいる状況なので、そりゃ販売不振に陥っても不思議はない。

ドイツ企業が苦戦している理由の大半は、支那の経済政策に影響されてのことで、特に自動車メーカーは苦戦しているようだ。

EVは金持ちのステータスではなくなった

あと、かなり失笑したのがWebCGの記事の後半である。

いっぽうで、2024年に入ると今度はEVの好調を示す話も耳にするようになった。「欧州の2023年新車販売台数で、EVが初めてディーゼル車を抜いた」というニュースがそれだ。BMWグループも、2023年の新車販売台数が前年比6.5%増なのに対してEVは74.4%も増え、販売に占めるEV比率が約15%になったとアナウンス。メルセデス・ベンツもEVの販売台数が73%も伸びたとしている。

~~略~~

となると気になるのが、私たちの懐具合。日本人の平均賃金がここ30年間でほとんど上がらず、約2.5倍になったアメリカやイギリス、2倍ぐらいになったドイツやフランスと比べて、相対的に貧しい国になっていることだ。仮に欧米の多くのユーザーにとって手が届くEVが登場したとしても、日本人には依然として高すぎるという状況が考えられる。

そうはいっても、新興国は当面エンジン車が中心だろうと思っている人がいるかもしれない。でも、東南アジアや南アジアでは、トゥクトゥクなどの三輪タクシーあたりから電動化が始まっているし、多くの日本メーカーが工場を構えるタイでは、BYDが現地生産を始めることになった。そのタイでは、管理職クラスの年収が日本を超えたという報道もあるほどで、欧米のように富裕層を中心にEVが浸透していくことも予想できる。

対する日本は賃金が上がらないことに加えて、新しいモノやコトに対して慎重で、まず否定から入るというマインドの持ち主が多い。加えて発電のほとんどを火力で賄っているから、EVシフトしてもカーボンニュートラルに近づくわけではない。

WebCG「ホントは売れてるの? 売れてないの?」より

僕に言わせれば、かなりダサイ分析である。どうやらWebCGは「金持ちはEVを買っているよ」「EVの販売数も減ってない」「寧ろコレから増えるんだ」ということを言っていて、更に「日本人は貧乏だからEV買えないだろう」と。

バカなのかな。

それとも世田谷自然サヨク脳に汚染されているのかも知れない。

日本でもEVは売れているけれども、買った人は「EVって結構不便だ」と不満を感じている。だからこと販売台数が思ったほど伸びないのだ。

世界でも、インフラ整備が進まない国では、販売台数は落ち込んでいる。EVが街中に増えれば増えるほど、不便になるのだからやっていられない。車として未熟な部分もそれなりに理解が浸透してきて、「次はいいかな」と考える人が出始めているというのが現状なのである。

EVは補助金頼み

一応情報開示として、世界の新車販売におけるEVの割合についての情報を紹介しておく。

うん、売れているね。

ノルウェーなど正気を疑いたくなるのだが、電力事情が違うので我が国と直接比べるのが賢いとは言えない。そこはWebCGと意見は一緒なのだが、国際事情を知らないのかなぁ。

ノルウェーをEV大国に導いた「甘い政策」が招いた分断

5min2023.8.24

電気自動車(EV)に対する手厚い補助金や減税のおかげで、ノルウェーは世界一のEV先進国となった。

しかしいま、ノルウェー政府はEV補助金の打ち切りへ乗り出しており、業界からは強い反発の声があがっている。加えて、こうした制度が新たな不平等を生んだとの指摘もある。

補助金制度がもたらした国内の分断から私たちが学べることとは──。

COURRiERより

税金をアホほど投入してEV推進をしたノルウェーは、流石に補助金が続かないので廃止されることになった。おそらく、2024年の新車販売におけるEV割合はそれなりに減るのではないだろうか。実際に、1月1日から政策が切り替えられ、現在はHEVとPHEVの売り上げが伸びているらしい。

ノルウェーの電力事情は水力発電が96%という状況である。

ノルウェー 地方自治体でSMR導入への関心が拡大

22 Jul 2024

ノルウェーの新興エネルギー企業ノルスク・シャーナクラフト(Norsk Kjernekraft)社は7月上旬、新たに国内3か所の自治体と、小型モジュール炉(SMR)の立地可能性調査に関する協力で合意した。

原子力産業新聞より

ノルウェー初の洋上風力発電事業 日本出資企業とイケア親会社が落札

2024年3月21日 6時26分

北欧ノルウェー政府による初の北海洋上風力発電事業の入札があり、東京電力中部電力の合弁会社と、家具大手「IKEA(イケア)」の親会社でつくる共同事業体が落札した。ノルウェーのエネルギー省が20日、発表した。

朝日新聞より

そして、ノルウェーは現在、発電事業を強化しようと画策している。

EV推進するためには電力が足らないというのが答えなのだが、それにしたって、洋上風力だとかSMRだとか、安定発電の可能性が不透明な技術を急いで取り入れようというのは、なかなか冒険するな。

単純にEVを普及させれば、その為に必要な電力は拡大する。日本であれば、原発を再稼働した上で、追加で10基くらい追加で作らないと足りないといわれている。

何か、「充電制御」で解決するみたいな論調があるが、足りるわけがない。

EVシフトを進めると電力が不足する?「充電制御」による解決策 | EV Start Biz
カーボンニュートラル実現に向けてEVシフトを進める動きが活発になっていますが、多くのEV(電気自動車)が同じ時間帯に充電すると、将来的に電力不足に陥ることが懸念されています。本記事では、それを解決しうる「充電制御」について解説します。

この記事では何かおかしな議論に着地しているが、電力の絶対量が足らないのに、ピークシフトしたくらいで足りるようになるわけがない。

更に言うと、日本は火力発電所頼りになってしまっているので、夜間にピークをずらしたからといって、「不足が解決する」わけがない。今や、夜間電力発電は「余った電力」ではなくなっているのだ。

世界各国で電力事情は様々だが、「電力が余っている」という国は然程多くはない。東南アジアや南アジアだって電力不足に喘いでいるし、EV化して困るのは修理の困難性である。EV化するとアッセンブリー交換が前提になるため、諸外国で修理するためには部品を多数購入しなければならない。

「本当にエコなのか」という部分を含めて、太陽光発電と同じ末路を辿るのだろうと思っている。

とまあ、そんなわけで、本日はヨーロッパを含めて、世界的にEV需要というのは少し停滞トレンドになっているよというお話だった。

コメント

  1. 匿名 より:

    自動車だけでなく一般誌も含めてアホな記事書く、載せるというのは多いですね。
    オール電化から始まって、太陽光、電気自動車。

    それぞれ得失があるってのに。

    エコロジーはエゴ・ロジックみたいに最近は疑ってかかってます。
    (もちろん、まともなのもたくさんありますが)

    ところで、EUのEVは、政治的な部分が多いと私は思ってます。
    自分達がトヨタに太刀打ちできんもんだから、「ルール変えちゃえ」という感じで。
    その結果がこの有り様。

    ガス引いてたのに、わざわざ外してオール電化住宅に建て替えた人たちの末期を見ている感じで。

    • 木霊 木霊 より:

      ルールを変えて自国を有利に、ってのは欧米のやり方です。
      ヨーロッパはかなり露骨ですよね。

      日本勢は嫌われていて、最初はディーゼルエンジンを推し、そのうちEVを推すようになりました。
      まあ、日本勢はどちらも作ることは出来るんですが……、バッテリーがネックですよね。

      • 匿名 より:

        たしかにバッテリーがネックですよね。
        エネルギーの密度が、エネルギー源の相当部分が空気中の酸素っていうガソリンなどに比べて低いですから。

        エンジンと電気モータの効率の差を考えても、自動車と言うジャンルではまだガソリン・軽油に分がありそうです。いろんな意味で。

        PHEVの時代はまだまだ続きそうです。

        個人の趣味では、CO2出すけど何か?ぐらいな前時代的なキャブ・重ステ・マニュアル車が大好きなんですがね。

        • 木霊 木霊 より:

          全個体二次電池には、そういう意味で期待しているんですけどね。

          個人的には、ライトウェイトなマニュアル車が欲しいと願っていますが、ディーラー巡りをしたら既にマニュアル車は絶滅危惧種ですね。
          ガッカリでした。

  2. 河太郎 より:

    まぁ太陽光発電がそうですけれど、補助金が無いと浸透しない技術って、そもそも生産性ないんてすよ。
    シフトさせるだけの生産性があるなるば、
    石炭から石油の時みたいに、放っておいても社会へ浸透してゆく。生物の適応と同じてすな。植物は太陽光から生み出すエネルギーは希少ですが、ローコストで持続性があるから世界に蔓延った。それで酸素が増えすぎて動物を生み出した。
    持続可能とは、テコ入れせすとも持続性がある故に増えてゆくもんです。初動のテコ入れに支援はわからないてもないけれど、補助金をストップした瞬間に浸透が止まるのは、そもそも生産性が無いからです。
    まぁ社会全体が妄想に取り憑かれるのは歴史上ままある事なので、そういう類の失敗なんてしょうねぇ。

    • 木霊 木霊 より:

      「自転車に乗ることができる」という為には「補助輪を外す」必要があるわけです。
      それで乗れなければ、自転車に乗れるとは言えませんよ。

      太陽光発電は適材適所で使えば良いのに、何故か執拗に推進しようとする。
      意味が良く分かりません。

  3. 七面鳥 より:

    こんにちは。

    電気モータは、静止から最大トルクが出るので、タイヤによる移動体の動力としては素性は良いのです。
    良いのですが……高速回転に弱いとか、何よりバッテリのエネルギー密度が……
    なので、バッテリを積まない電車にはバッチリですが、自動車や飛行機には……容積に余裕があって、回転数が低いお船には向いてるんですけどね、発電機積めるから。
    そして何より、日本に関しては、インフラというのは災害に弱い、なので、インフラに頼る給電も災害に弱い、という致命的な弱点が。
    液体燃料なら、なんなら洗面器ですくって給油してとにかく動かす、なんて荒技も出来ますが。

    そして、CG誌。
    七面鳥は「小林編集長時代(編集局長時代含む)」「熊倉編集長時代」「それ以降」の三つの時代に大きく分けられると思ってますが、小林編集長がご存命の事は、お高くとまって鼻持ちならないけど筋が通ってる雑誌だったと思ってます(この時代の読者として)。
    熊倉氏は……NAVIの編集長ならよかったんですけどね……
    現在は、提灯記事書く雑誌になっちゃたかなと。
    CG誌は、小林氏とPF先生でもってたようなものですから……

    ※トヨタのHEVは、「パワトレまるごとトヨタにする」必要がある(そうする方が楽、中途半端に自社製を割り込ませようとするとシステムインテグレーションで死ぬ)ので、パワトレ系もやってるメーカとしては採用しづらいでしょうね、エンジン屋とミッション屋を解雇する話になりますから……まあ、だからそこのノウハウのいらないEVが中国で作れるのだし、欧州もEVに振った以上、もうパワトレで日本に追いつけないだろうし……あ、どっちみち詰んでますね、欧州。

    • 木霊 木霊 より:

      こんにちは。

      モーター駆動は高速巡航だと効率が著しく悪化しますからねぇ。
      最近は、EVにトランスミッションを搭載する流れになっているらしく、そうすると安価に車ができますよ、部品点数が削減できますね、というメリットをスポイルすることに。
      序でに、充電しながら走ることのできるレーンを作っておくと、いいかなーとかそういう話になっていくのかも知れませんね。

      CGは、結構好きな雑誌だったんですが、記事によっては今も昔もクソなので注意が必要ですね。
      トヨタのシステムはTNGAとか巨大プラットホームありきで作っているので、他社が導入するのは難しいんですよねぇ。それでもダイハツとかスバルとかと共同開発しているプラットフォームもありますから、そういうのもアリだとは思います。でも、三菱とかホンダとかニッサンはそこに加わるということにはなりにくいんですよねぇ。
      外国メーカーはそういう意味でも参画が難しいのでしょう。